2019/03/19(火)その他

パシフィック・リーグ オフィシャルスポンサーにパーソルホールディングス株式会社が決定

パシフィック・リーグ全6球団(北海道日本ハムファイターズ、東北楽天ゴールデンイーグルス、埼玉西武ライオンズ、千葉ロッテマリーンズ、オリックス・バファローズ、福岡ソフトバンクホークス)とパシフィックリーグマーケティング株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役CEO:根岸友喜)は、総合人材サービスパーソルホールディングス株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長CEO:水田正道、以下パーソルホールディングス)と、2019年度のパシフィック・リーグオフィシャルスポンサー契約を締結いたしました。

2018年度は、「はたらいて、笑おう。」をブランドスローガンに掲げ働くすべての人々をさまざまな形で支援するパーソルグループとパシフィック・リーグならではの取り組みとして、スポーツ業界への転職のきっかけの場を提供する「パ・リーグ キャリアフォーラム Supported by doda」や、データサイエンティスト向け学習支援プログラム「Data Ship」との取り組み「ベースボール×データ ハッカソン Supported by Data Ship」、パ・リーグを支える仕事で輝く方をご紹介する「パーソル パ・リーグTVお仕事名鑑」など、スポーツ業界発展のため「はたらく」をテーマにした施策を行ってまいりました。
今回のオフィシャルスポンサーシップでも、6球団公式戦での冠協賛試合、パ・リーグTV、クライマックスシリーズ パの冠協賛などを展開し、多くのファンの方々にパシフィック・リーグの野球の魅力をより感じていただける施策を実施してまいります。

パシフィック・リーグ全6球団冠協賛試合

以下日程の6試合を、パーソルグループの冠協賛試合「パーソルDAY」として開催いたします。
イベントの詳細につきましては、後日球団WEBサイトで発表いたします。

  • 北海道日本ハム:5月11日(土)vs埼玉西武
  • オリックス:6月2日(日)vs北海道日本ハム
  • 福岡ソフトバンク:6月16日(日)vs横浜DeNA
  • 埼玉西武:7月21日(日)vsオリックス
  • 楽天イーグルス:8月4日(日)vs千葉ロッテ
  • 千葉ロッテ:8月31日(土)vsオリックス

パ・リーグ公式ライブ動画配信サービス「パーソル パ・リーグTV」

2019年、パ・リーグTVは、パ・リーグ各球団主催全試合をライブ配信するほか、見逃し配信のVODや特集動画など、さらにパ・リーグファンの方にお楽しみいただけるリーグ公式動画配信サービス「パーソル パ・リーグTV」を運営いたします。

2019 パーソル クライマックスシリーズ パ

2019年パ・リーグクライマックスシリーズは、正式名称を「2019 パーソル クライマックスシリーズ パ」として開催します。

正式名称 2019 パーソル クライマックスシリーズ パ
略称(1) パーソル クライマックス パ
略称(2) パーソル CS パ
開催日程

ファーストステージ(2位 対 3位)

  • 10月5日(土)第1戦
  • 10月6日(日)第2戦
  • 10月7日(月)第3戦
  • 10月8日(火)予備日

ファイナルステージ(1位 対 ファーストステージ勝者)

  • 10月9日(水)第1戦
  • 10月10日(木)第2戦
  • 10月11日(金)第3戦
  • 10月12日(土)第4戦
  • 10月13日(日)第5戦
  • 10月14日(月)第6戦
  • 10月15日(火)予備日
  • 10月16日(水)予備日

スポンサー概要

会社名 パーソルホールディングス株式会社
本社事業所 〒107-0062 東京都港区南青山1-15-5
代表者 代表取締役社長 CEO 水田 正道
資本金 17,465百万円
設立年月日 2008年(平成20年)10月1日
事業内容 1973年のテンプスタッフ株式会社創業以来、人材派遣、人材紹介、アウトソーシング、再就職支援など総合人材サービスを展開。(詳しくは、https://www.persol-group.co.jp/をご覧ください。)

PERSOL(パーソル)」について

パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し(PERSON)、社会の課題を解決していく(SOLUTION)」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。
パーソルグループは、人材派遣サービス「テンプスタッフ」、転職サービス「doda」やアルバイト求人情報サービス「an」をはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外の幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。

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